新しい職場は最初の100日間が大事? 入社、異動、転職で差がつく「ハネムーン期」 2021-04-01


図 この記事のタイプ傾向 (「注意」「気になる」「心配」「大切」「不安」「支援」)

(https://news.goo.ne.jp/article/dot/business/dot-2021033000073.htmlより引用)
 人事異動や転職など、新たな職場環境に変わる人が多い4月。
これまでと違う上司や同僚に不安を抱える時期と言えます。
厄介な人物への対策を『モチベーション下げマンとの戦い方』(朝日新聞出版)として上梓した経営・組織戦略コンサルタントの西野一輝氏が、新しい環境での人間関係構築術を提案します。
*  *  * 取材したDさんは、昨年の4月に転職。
当初は新しい職場環境に不安を抱いていましたが、同僚は「何でも聞いてね」とやさしい言葉をかけてくれて心配はすぐに解消されたそうです。
 ところが100日経ったあたりから周囲の接し方が一変。
注意される機会が増えていったようです。
さらに成果が出ていなかったこともあり、自信を失い、会社を辞めることも考えたとのこと。
振り返れば、100日間、自分の仕事ぶりは周囲から観察されていたのでした。
そのうえでいまの会社に合わないことをドンドン注意されるようになったのです。
 新たな職場に変わってから一定の期間は、周囲は暖かい目で支援をしてくれるもの。
いわゆるオン・ボーディングと呼ばれる、組織やサービスに新たに加入した人に手ほどきや支援を行い、定着を促し慣れてもらう活動を行う会社が大半かもしれません。
 その時は、たとえ仕事に対して上手く成果が出なかったとしても、慣れるまでは時間がかかるもの、と周囲もやさしく接してくれる傾向が出てきています。
 ただ、問題は“ハネムーン期間”を過ぎると、周囲の状況が変わる可能性があるということです。
それまでは特に何も言われなかった自分の言動に対して、同僚や上司から「気になるので注意させてもらいます」とか「この会社でやっていくなら心がけて欲しいことがあります」と指摘されたりするのです。
 では、入社や異動、転職に伴い、新しい職場で働く人は、どのような点に気をつけるべきなのでしょうか? ハネムーン期間の周囲がやさしい状況がいつまでも続くがないことを踏まえて、新たな職場での仕事に取り組むことが重要だと思います。
 具体的には、前の会社・職場のやり方をそのまま引きずらないことです。
新入社員であれば「『こんなことも知らないなんて』と思われるんじゃないか?という思い込みを捨てること。
怖がらずに「この会社ならどのように行うべきか?」「そもそもどうしたらいいのか?」を聞いてみることが大切です。
 それがハネムーン期間であれば、周囲に聞く姿勢はいまの会社に慣れようとする取り組みなので、肯定的に評価されます。
自分で勝手に判断せず、聞く姿勢を持つべきでしょう。
  重要なのは、前提として新たな職場環境に合わせるのは自分であり、そのために聞く姿勢を徹底すること。
これができれば、新たな職場に慣れるのも難しいことではありません。
 さて、Dさんはその後、自分の仕事のやり方をいまの会社に合わせる努力をしました。
その結果、辞めることなく現在も活躍しています。
ただし、「当初からいまの会社に合わない仕事ぶりに自分から気づき変える努力をしていれば、もっと早く会社に慣れて、仕事での成果も早く出たに違いない」と反省していました。
 一方で、中途採用組で仕事ぶりが合わずに辞めていった人もいます。
Eさんは、前職のルールをそのまま踏襲しようとして周囲から大反発を受けたようです。
 Eさんが転職した会社では、会議に参加するときに時間厳守が徹底しており、5分前には会議室に集まるのが普通。
リモートでも同様に数分前には入って待っているものとされていました。
 ところがEさんは前職が時間にルーズな職場であったようで、会議に遅れることを気にしない。
注意されても「冒頭は世間話しているのだから、本題には遅れていいない」と主張を繰り返したといいます。
 次第に周囲がEさんの会議への参加を避けるようになり、仕事が徐々に減り孤立、退職してしまったとのこと。
 やはり、社内ルールをないがしろにすると、協調性に欠けていると思われ、良い印象にはなりません。
 ちなみに多くの成功した経営者や専門家が、「不安を抱くから成長できる」と断言しています。
不安感があるから努力や準備をするもの。
そして、成果を導くことになります。
 周囲がやさしく接してくれたとしても、不安を消してしまうことなくキープすることも大切です。
新しい職場環境で大きく成長する機会にして欲しいと思います。
■西野一輝(にしの・かずき)/経営・組織戦略コンサルタント。
大学卒業後、大手出版社に入社。
ビジネス関連の編集・企画に関わる。
現在は独立して事務所を設立。
経営者、専門家など2000名以上に取材を行ってきた経験を生かして、人材育成や組織開発の支援を行っている。
(https://news.goo.ne.jp/article/dot/business/dot-2021033000073.htmlより引用)

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