「部長代理、担当部長は消える」今後一掃される、"よくわからない役職"リスト 2021-04-02


図 この記事のタイプ傾向 ()

(https://news.goo.ne.jp/article/president/bizskills/president_44654.htmlより引用)
PRESIDENTOnline掲載部長代理、担当部長、部長補佐、副部長……どれもよく見かけるポジションです。
人事コンサルタントの西尾太さんは、「私は、このように何をしているのかよくわからない役職を『隙間役職』と呼んでいます。
簡単に言うと、『部長じゃないんだけど、部長ぐらいのお金を出してあげる』制度です」と解説。
そして、この制度を維持できない企業が増えていると指摘します――。
※本稿は西尾太『アフターコロナの年収基準』(アルファポリス)の一部を再編集したものです。
■サラリーマンの年収が減っているコロナ禍の影響、リモートワークの導入などによって日本の労働環境は激変しています。
それはあなたも肌で感じていることでしょう。
でも実は、コロナ以前から社会の変化は起こっていました。
なぜ「年収基準」を知り、自分の「市場価値」を確かめる必要があるのか。
それを理解するためにも、まずは私たちビジネスパーソンが立っている「現在位置」を確認しておきましょう。
変化のひとつは、日本企業のサラリーマンの年収水準が落ちていることです。
2014年から2018年の4年間の統計を見ると、大学卒総合職40歳の年収は711万円から685万円に、45歳の年収は848万円から841万円に、50歳は963万円から914万円に、55歳になると1011万円から948万円に下がっています。
60万円以上の差ですから、かなりの落差です。
20代、30代はそれほど変わりませんが、40代を超えると下がり、50代になると大幅に下がっています。
中高年になればなるほど年収が落ちているのです。
この4年間は景気が悪かったわけではありません。
どの業界でも慢性的な人手不足が叫ばれているのに、なぜ年収水準が下がっているのでしょうか?■黒字リストラが増えている一方では、黒字リストラが増えています。
これもコロナ禍以前から、業績がよくても人員削減を打ち出す企業が急増しているからです。
日本経済新聞2020年1月13日の記事によると、2019年に早期・希望退職者の募集を実施した上場企業35社のうち、最終損益が黒字だった企業は約6割を占めていました。
これらの企業の削減人員数は、中高年を中心に約9000人と前年の約3倍に増えています。
2020年には、新型コロナ感染拡大を背景に、早期・希望退職者の募集を実施した上場企業は上半期で41社にのぼり、2019年の1年間の35社を上回りました。
年収水準の低下、そして黒字リストラの増加は、いったい何を意味しているのでしょうか。
答えは、とても単純です。
パフォーマンスに対して年収が高い社員を、企業が許容できなくなってきたのです。
(https://news.goo.ne.jp/article/president/bizskills/president_44654.htmlより引用)

関連記事